スクールアクセス

代表取締役
スティーヴン ホーランド
Stephen Holland

イギリス/ケンブリッジ出身
ロンドンキングストン大学卒業
Cambridge ESOL CELTA資格所持
(ケンブリッジ大学認定の英語を母国語としない大人のための英語指導資格)
British Council(英国政府文化センター)にて東京をはじめ世界各国にて英語指導

会社名
株式会社 Windmill English Centre
ウインドミルイングリッシュセンター
代表
Stephen Holland
スティーヴン ホーランド
沿革
1995年度 会津にてWEC設立。
2014年4月 株式会社設立。
所在地
〒965-0016
福島県会津若松市中島町11-20
TEL
0242-37-7030
FAX
0242-37-7040
事業案内
語学教室の経営 外国語の通訳・翻訳並びにその紹介・斡旋
各種海外留学の企画・斡旋・運営及び留学生に対するコンサルティング業
海外生活体験商品の開発及び販売
講師派遣業
インテリア用品・日用品雑貨・衣料雑貨品・用品雑貨の輸出入及び販売
主要取引銀行
東邦銀行滝沢支店
実績
ビジネス英語
県内外資系企業様・県内様々な業種の企業様・東京大手ホテル様
自営業オーナー様など

専門
県内病院様・県内看護学校様・市内クリニック様など

出張レッスン
県内各企業様・市内幼稚園様・県内保育園様・県内大学・短大など
リーフレット
会社リーフレットのPDFはこちらをご覧ください。
リーフレット

コロナ・感染症対策

皆様の安心のために

WECでは皆様が安心してレッスンを受講出来るように、下記対応に取り組んでおります。
(WECスタッフに関しましても下記同様の対応を出勤時に徹底しております)
尚、当校の基本方針としましては、生徒様ご自身が登校・通勤不可能な状態の際は通塾もご遠慮頂いております。
ご自身に症状等が無い場合でも、学級閉鎖等で学校がお休みとなった場合は、通塾もご遠慮ください。
*インフルエンザやコロナ等にご本人が感染、もしくは学級閉鎖・出席停止になった際は、3名未満のクラスでも振替対象となります。
登校・通勤可能となった日から二週間以内振替有効です。尚、風邪や自己都合の際は振替対象外となりますのでご了承ください。

手洗い・消毒・検温の徹底

ご来校頂いた方皆様に、受付に設置してありますアルコール消毒液での手指の消毒及び非接触体温計にての体温の測定を行って頂いております。37.5℃以上の熱がある方及び咳の症状がみられる方には、申し訳ございませんが来校・レッスンをご遠慮頂いておりますのでご了承ください。

スクール内清掃及び換気の強化

レッスンテーブル・チェア・ドアノブなどを毎日除菌清掃しています。
(当スクールはスリッパではなく下足入室システムとなっております)
また、受付・各レッスンルーム・トイレ全てに窓がありこまめな換気が可能となっております。レッスン中は冷暖房をつけている時でも若干窓を開けた状態にてレッスンを行っております。 ※レッスンの際は可能な限りの「ソーシャルディスタンス」を取った配置にてレッスンを行っております。

咳エチケット

入口に「咳エチケット」のポスターを設置し、咳エチケットの実施をお願いしております。また、可能な限りのマスク着用をお願いしております。

除菌の徹底

レッスン前後の手洗いの徹底・トイレでのペーパータオル設置・各クラスルームでのレッスン合間の除菌清掃を行っております。

オンラインレッスン

当校はセキュリティーがしっかりとしている「Cisco Webex」を利用したオンラインレッスンをご提供しております。
体調がいまいち優れない方、通塾が難しい方などはオンラインレッスンをご利用頂いております。
詳しくは「オンラインレッスン」のページをご覧ください。

情報公開

オンラインレッスン

株式会社 Windmill English Centreでは「次世代育成支援対策推進法」に基づき「一般事業主行動計画」を公表します。認定を目指し、両立支援対策の充実を目指していきます。

株式会社 Windmill English Centre 両立支援 行動計画

両立支援制度を充実させ、誰もが個々の能力を充分に発揮できる雇用環境の整備を行うように次の様に行動計画を策定する。

①計画期間

両立支援制度を充実させ、誰もが個々の能力を充分に発揮できる雇用環境の整備を行うように次の様に行動計画を策定する。

②内容

目標1:計画期間内に、育児勤務時間制度又は育児休業の取得率を次の水準以上にする。

男性社員・・・取得率を70%以上にすること
女性社員・・・取得率を90%以上にすること

対策

・2025年(令和7年) 12月〜  全社員を対象とした制度の周知
・2026年(令和8年) 12月〜  検討会の実施
・2027年(令和9年) 12月〜  研修会の実施
・2028年(令和10年)12月〜  社内報などによる取り組み 

目標2:ハラスメントに対する知識の共有化を図り、社内におけるコンプライアンス能力を高める

対策

・2025年(令和7年) 12月〜  社内の検討会
・2026年(令和8年) 12月〜  社内研修の実施
・2027年(令和9年) 12月〜  研修会の実施
・2028年(令和10年)12月〜 ハラスメントに対する知識の共有化